フィスコニュース


新興市場銘柄ダイジェスト:クラスターTは大幅反発、ネットイヤーは大幅反落

*15:36JST 新興市場銘柄ダイジェスト:クラスターTは大幅反発、ネットイヤーは大幅反落
<2334> イオレ 416 -26
反落。SuperXなど4社とAIデータセンター事業に関する戦略的協業検討のための覚書を締結した。戦略的提携先であるSuperXの親会社であるSuperX AI Technologyは、シンガポールを拠点にAIインフラストラクチャーのソリューションを提供するグローバル企業。今回の覚書は、日本国内におけるモジュラー型AIデータセンターに関する事業機会について、各社がそれぞれの知見を持ち寄り、事業性、技術要件および運営スキーム等を共同で検討するための枠組みを定めるものとしている。

<4240> クラスターT 387 +13
大幅反発。30日の取引終了後に、東京証券取引所スタンダード市場への上場市場区分変更を発表し、好材料視されている。東京証券取引所の承認を受け、26年2月6日をもって東証グロース市場からスタンダード市場へ上場市場区分を変更することとなった。なお、25年5月19日に開示した「グロース市場上場維持基準の適合に向けた計画(改善期間入り)について」に関しては当該計画を撤回するとしている。

<276A> ククレブ 3790 +700
ストップ高。30日の取引終了後に、YouTube チャンネル「1UP投資部屋」に同社代表取締役が出演し、好感されている。「1UP投資部屋」は、株式投資を中心に銘柄分析や決算解説、最新ニュースを分かりやすく解説し、多くの投資家から支持されている。同番組は対談形式となっており、同社のビジネスモデル、直近決算の振り返り、市場環境や中期経営計画等について、分かりやすく解説している。また、投資家目線の様々な質問に同社代表取締役が回答している。

<3622> ネットイヤー 640 -30
大幅反落。30日の取引終了後に、26年3月期通期業績予想数値の修正を発表した。経常利益を2.50億円から3.25億円(30.0%増)へ上方修正した。生成AI活用による生産性向上、売上原価率の改善および販売費及び一般管理費の抑制に注力してきた結果、前回予想を上回る見込みとなった。一方、中長期的な企業価値向上を目的とした財務戦略の検討に関連して発生するアドバイザリー費用0.86億円を特別損失として計上する見込みのため、当期純利益は前回予想を下回る見込みとしている。

<7363> ベビーカレンダー 1553 -15
続落。前CFOによる広告収益入金に係る不正疑義及び特別調査委員会の設置を発表し、これを嫌気した売りに押されている。広告収益入金に関し、受領すべき入金の一部が入金されていない可能性が判明しており、社内調査の結果、前CFOが当該資金を不正に着服した疑いがある事案として対応している。29日開催の取締役会において、事実関係の解明、影響範囲・金額の確定および再発防止策の策定等を目的として特別調査委員会を設置し、26年2月13日に予定していた25年12月期決算発表を延期するとした。

<3542> VEGA 1489 +39
もみ合い。30日の取引終了後に、26年3月期通期業績予想を上方修正したことを発表し、買い先行も上値は重い。売上高を175.00億円から180.00億円(2.9%増)へ、経常利益を11.00億円から12.60億円(14.5%増)へ上方修正した。実店舗出店の効果により、旗艦店と実店舗の売上高が好調に推移した。為替予約の実施等により安定的な原価率コントロールを実施し、当初想定よりも売上総利益率が改善した。また、期末配当金を前回の予想から1株当たり3円増配し、15円とした。



<NH>



 
【重要】株予報/株予報Proを装った偽サイト、偽アカウント、偽広告にご注意ください

株予報/株予報Pro等の当社サービスを装ったり、当社の名を騙った偽サイト、偽アカウント、偽広告が確認されております。

偽サイト及び偽アカウントは、不正サイトへの誘導、個人情報の取得及び悪用、投資詐欺に遭う可能性がございますのでアクセスされないようにご注意ください。

当社では投資勧誘は行っておりません。LINEなどのSNSを利用した投資詐欺にご注意ください。

株予報 トレンドシグナル ®

2026/01/30 15:30 現在

(更新タイミング:翌営業日8時頃)

買い   673 銘柄
2,460 銘柄   売り
 
 
 
6501 日立製作所 買い転換
4519 中外製薬 買い転換
7741 HOYA 買い転換
4578 大塚H 買い転換
9022 東海旅客鉄道 買い転換



 
本情報の正確性には万全を期しておりますが、情報は変更になる場合があります。 また、第三者による人為的改ざん、機器の誤作動などの理由により本情報に誤りが生じる可能性があります。 本情報は、情報の提供のみを目的としており、金融商品の販売又は勧誘を目的としたものではありません。 投資にあたっての最終決定は利用者ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。 本情報に基づいて行われる判断について、株式会社アイフィスジャパンは一切の責任を負いません。 なお、本情報の著作権は、株式会社アイフィスジャパン及び情報提供者に帰属します。 TOPIX及び東証業種別株価指数の指数値及びそれらに係る標章又は商標は、株式会社JPX総研又は株式会社JPX総研の関連会社の知的財産です。 本情報の転用、複製、販売等の一切を固く禁じております。
IFIS