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*14:32JST リンナイ：高付加価値商品とグローバル展開を軸に、成熟市場下でも安定成長を継続
リンナイ<5947>は、給湯器・給湯暖房機を中核とする大手総合熱エネルギー機器メーカーであり、生活インフラである「熱（給湯・調理・暖房）」分野を主戦場としている。日本国内のみならず海外18か国に直接展開、代理店経由を含めると約80か国で製品を販売している。売上構成は国内約4割、海外約6割とグローバル比率が高く、地域分散による収益安定性が特徴だ。製品別では給湯機器が売上の中核を占め、厨房機器や空調・暖房関連がこれを補完する構成となっている。

同社のビジネスモデルの根幹は、ガス機器を中心とした高い燃焼制御技術（安全かつ効率的にガスを燃焼させる制御技術）にある。各国で異なるエネルギー事情や住宅仕様に応じて製品をローカライズする開発力を有しており、新築需要だけでなく、交換・リフォーム需要といったストック型需要が安定収益につながっている点も強みだ。近年は、エネルギー転換を見据え、国内ではガスと電気を併用するハイブリッド給湯・暖房システム「ECO ONE」、エアバブル商材、ガス衣類乾燥機「乾太くん」といった高付加価値商品の拡販を進めている。

2026年3月期第2四半期（中間期）の連結業績は、売上高2,164億円（前年同期比2.0％増）、営業利益227億円（同8.2％増）と増収増益で着地した。営業利益率は10.5％と前年同期の9.9％から改善しており、収益体質の底堅さが確認できる。増益要因としては、日本・米国・オーストラリアを中心に高付加価値商品の販売が堅調に推移したことに加え、過去に実施した複数回の価格改定による価格転嫁の進展、経費抑制・原価低減活動の効果が寄与した。一方、日本では浴室暖房乾燥機のリコール対応により一時的に人員の約1割を割く必要があり、中国では住宅市場低迷を背景に減収となるなど、逆風要因も存在したが、全社ではこれらを吸収して増益を確保している。

地域別に見ると、日本では新築住宅市場が低調に推移する一方、リフォーム需要は回復基調にあり、省エネ志向や家事時短ニーズを捉えた重点商品の販売が業績を下支えした。米国では金利高止まりによる住宅市況の停滞が続くものの、主力の高効率給湯器販売が堅調で、利益は改善している。オーストラリアでは電化の進展を背景にヒートポンプ式給湯器が伸長し、買収企業とのシナジーも寄与した。中国は景気低迷と消費マインド悪化により減収となったが、価格規律を維持し、商品ミックス改善と固定費抑制により一定の利益水準を確保している。

2026年3月期通期の会社計画は、売上高4,700億円（前期比2.1％増）、営業利益500億円（同8.7％増）と増収増益を見込む。上期は計画をやや上回る進捗となっており、現行中期経営計画の最終年度目標である営業利益500億円の達成確度は高いとみられる。懸念材料としては、給湯器に使用される銅価格の高騰があり、2026年1月5日時点で1kgあたり2,000円を超える水準となっている点には注意が必要だ。

中期経営計画「New ERA 2025」では、「社会課題解決への貢献」「事業規模の拡大」「企業体質の変革」の3つを戦略軸として掲げている。環境貢献商品（従来製品よりエネルギー効率の高い機器）の売上構成比は、2025年度に50％へ引き上げる目標を上方修正し、足元では約68％に達しており、今期は70％超を目指している。エネルギー転換という構造変化の中でも、「熱需要はなくならない」という前提に立ち、各国の移行スピードに応じた製品展開を進める方針だ。

また、「企業体質の変革」の一環として、給湯機器やリモコンの通信機能を通じて取得したお湯の使用状況データを活用し、顧客の利用実態に即した新たな価値提供に取り組んでいる。製品単体の販売にとどまらず、新製品開発やサービス創出への応用を視野に入れており、災害時の生活インフラ支援への活用も含め実証を進めている。

株主還元については、2026年3月期の年間配当を100円（前期比20円増）とする予定であり、現中計期間における配当と自社株買いを合わせた総還元性向は5年平均で77％と、目標の40％を大きく上回る水準となっている。次期中期経営計画では、研究開発や設備投資などの成長投資を強化しつつ、資本効率を意識した株主還元を継続するとしている。

総じて同社は、成熟市場である住宅関連分野に属しながらも、高付加価値商品の拡販とグローバル展開を軸に、安定的な収益成長を実現している。短期的には市況変動や原材料価格動向の影響を受ける可能性があるが、中長期的にはエネルギー転換や環境対応ニーズの高まりを取り込み、堅実な成長基調を維持すると見込まれる。



＜NH＞