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*12:58JST 日本プラスト：次世代車向け内装部品で進化を続ける自動車部品メーカー
日本プラスト<7291>は、1948年創業の自動車内装部品メーカーであり、安全部品（エアバッグ、ハンドル）と樹脂部品（インパネや外装パネル等）を柱に、日産・ホンダを中心とする国内外の完成車メーカー向けに製品を供給する。売上構成は北米46.7%、日本38.2%、中国11.5%、アジア3.6%と海外比率が高く、グローバルに生産・販売拠点を展開。製品別ではハンドルとエアバッグで売上の約5割を占め、特に自動運転対応のHOD（ハンズオンディテクション）ステアリングなど先進機能の開発に注力している。また、廃材を活用したアップサイクル商品「plus to u」ブランドや、世界初のウレタン微生物分解素材「NPORUS（R）」などサステナビリティ分野でも独自性を発揮している。

同社の強みは、第一に北米市場での確固たる受注基盤である。ホンダ「PASSPORT」「ACURA ADX」、日産「Murano」など複数のモデルに新規採用され、北米拠点での売上拡大が進んでおり、同社の製品力とコスト競争力が高く評価されている。第二に、安全性とデザイン性を兼ね備えた製品力である。HODステアリングや電動コンソールなど、自動運転・電動化時代に対応した製品を開発し、快適性と操作性を両立している。第三に、環境対応への積極姿勢である。CO2排出ゼロや廃材排出ゼロを目標に掲げ、再生素材の活用や省エネ施策を進め、持続可能な成長基盤を整えている。

2026年3月期第1四半期は、売上高29,292百万円（前年同期比0.5%減）、営業利益679百万円（同70.0%増）、経常利益451百万円（同28.5%減）、四半期純利益520百万円（同18.1%増）となった。北米ではHODハンドルや金型販売の増加により10.3%増収と大幅増益を確保した一方、中国は日系自動車メーカーの販売不振により39.1%減収、東南アジアも22.2%減収となった。為替差損や固定費増の影響があったが、合理化や新製品投入効果で営業利益は大きく改善。通期は売上高113,000百万円（前期比6.3%減）、営業利益2,400百万円（同13.4%減）、当期純利益1,300百万円（前期56百万円から大幅回復）を計画しており、北米の新規採用拡大が下支え要因となっている。

第6次中期経営計画（2023～2025年度）では「BUILD-UP」をスローガンに、(1）ゼロディフェクトの徹底、(2）営業利益率3%の確保、(3）CO2・廃材排出量削減を柱とする。品質保証体制ではセンサーによる不良検知や製造工程の自動化を導入し、技術開発では次世代ステアリング「NCONII」を軸とした先進製品の投入を進める。さらに、廃材利用や循環型素材開発を進めるなど、持続可能性と収益性を両立させる方針である。

株主還元では、配当方針を「連結配当性向30%」「年間下限配当10円」と明確化し、2026年3月期は年間20円配当（中間10円・期末10円）を予定、前期の15円から増配となる。直近の株価水準では配当利回りは約4.5%、PBRは0.3倍程度となっており、非常に投資妙味が高いと言える。

総じて、北米での新規受注拡大や、自動運転対応製品・サステナブル素材の展開による成長余地は大きい。中国やアジアの需要低迷には課題が残るが、構造改革や価格転嫁などによる収益改善が進行中であり、今後の収益回復と持続的成長に注目していきたい。



＜HM＞