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*11:05JST 大塚ホールディングス：市場ニーズを捉えた医薬品事業と安定成長を続けるNC関連事業が二本柱、北米中心に業績好調
大塚ホールディングス<4578>は、「医療関連事業」と「ニュートラシューティカルズ（NC）関連事業」を主軸とするトータルヘルスケア企業である。”Otsuka-people creating new products for better health worldwide”の企業理念のもと、「流汗悟道」「実証」「創造性」という経営の真髄に基づき新たな価値創造に取組んできた。医療関連事業では精神・神経領域の「エビリファイ　メンテナ」や「レキサルティ」、がん領域の「ロンサーフ」、循環器・腎領域の「ジンアーク」が主力製品である。NC関連事業では水分・電解質補給飲料の「ポカリスエット」、サプリメントの「ボナファイド」や「ネイチャーメイド」などの多様な商品やブランドを展開している。科学的根拠に基づく商品開発により健康とウェルビーイングの向上に寄与するとともに、ブランド力と高利益体制を実現している。
売上構成は医療関連事業が全体の約70%、NC関連事業が約25%。地域別では日本約3割、北米5割弱、欧州約1割を占める。特に北米市場では売上の約8割を主力4製品が占め、業績を牽引している。疾患の市場性を十分に見極めたうえでの開発戦略や、精緻なマーケティングによる営業活動が功を奏し業績は好調である。

2024年12月期の売上収益は2兆3,298億円（前期比15.4%増）、営業利益は3,235億円（同131.8%増）、当期利益は3,431億円（同182.1%増）となった。当期利益が大幅に増加した要因は、米国における一過性の税務調整825億円計上によるものである。
2025年12月期は売上収益2兆3,800億円（前期比2.2%増）、営業利益3,750億円（同15.9%増）、当期利益2,750億円（同19.7%減）を見込んでいる。北米を中心とした医療及びNC関連事業の好調により増収を見込んでいる。関税や為替の影響を考慮しても、増収効果により計画を達成できる見通しである。当期利益は前期の一過性の税務調整を除けば実質的に増益となる。

2024年度から2028年度を対象とする第4次中期経営計画では、「新規事業の拡大」と「次世代の成長を生み出す投資」の推進を掲げ、事業基盤への投資、新たな価値創造、積極的な財務戦略を軸としている。新製品群を成長ドライバーとし、事業利益の年平均成長率2桁以上を目指す。2028年度には、売上高2兆5,000億円、事業利益3,900億円の達成を目標としている。医療関連事業では、開発後期の新薬候補群を中心に3000億円規模の研究開発投資を継続していく。NC関連事業では海外展開の加速と高マージン戦略により、2028年度に事業利益900億円（2024年度比40.4%増）を目指す。M&Aを通じた外部資産獲得にも引き続き注力しており、既存プラットフォームとのシナジー効果が見込める創薬技術を重点的に取り込む方針である。財務目標としては、投下資本利益率（ROIC）9.5%以上、自己資本利益率（ROE）10.0%以上を目標としている。

第4次中期経営計画では、株主還元の強化も重要施策に位置付けており、年間配当は120円（合計約3,300億円）を予定している。加えて2024年8月に500億円、2025年4月に700億円の自己株式取得を実施済である。今後も事業環境、現預金の状況、株主総還元性向などを総合的に勘案して、追加的な還元策を多角的に検討していく方針である。



＜HM＞