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*13:09JST ＲＳテクノ Research Memo（9）：2027年12月期に売上目標1,000億円を掲げる（2）
■RS Technologies<3445>の今後の見通し

(2) プライムウェーハ事業
プライムウェーハ事業では、山東GRITEKの8インチの月産能力を2024年12月末の18万枚から2025年に25万枚、2026年に30万枚と段階的に引き上げる計画で、前回よりも2万枚能力を上積みしており、年率では29%増となる。中国内の市場シェアは現在の数%から10%超に上昇する見込みだ。顧客であるパワー半導体メーカーからの引き合いが旺盛なためで、2027年度についても現時点では未定であるものの、シェア拡大余地は大きいことから、能力増強を進める可能性が高いと弊社では見ている。

一方、12インチプライムウェーハを手掛けるSGRSについては2025年度に月産能力を前年末比5万枚増の11万枚、2026年度に同4万枚増の15万枚、2027年に同15万枚増の30万枚に引き上げる。2026年度の増産計画については、前回計画よりも6万枚引き下げた格好だ。再生ウェーハと同様の理由で、12インチプライムウェーハの中国内における需要動向を見極めて投資を実行することにしている。

販売戦略については変わらず、中国半導体メーカーをターゲットにボリュームゾーンである回路線幅28～40nm品の品質基準をクリアし、顧客先を拡大する。まずは中国市場でトップシェアを目指し、次のステップとしてグローバル市場でのボリュームゾーンである14～20nm品の品質基準をクリアして、価格競争力を生かして海外の大手半導体メーカー向けに販売する戦略だ。ウェーハ再生事業の主要顧客先からは、品質基準の確保と安定供給体制さえ確立できれば価格メリットからプライムウェーハも購入したいとの意向を受けており、体制が整いさえすればシェアを拡大する可能性は十分にある。

(3) M&A戦略
同社は事業規模拡大に向けM&A戦略を積極的に推進する方針を打ち出しており、実際LEシステムやRSPDHを相次いで子会社化した。

M&Aのターゲット領域は、半導体、エネルギー分野のほか成長が見込めグループシナジーの創出が期待できる新規事業を手掛ける企業となり、投資利回りで14～20%を基準に投資を行う。代表取締役社長である方氏の豊富なネットワークを生かしながら、これまでのM&Aでも2018年までに73億円を投下して子会社化したGRITEKを株式上場させ、2024年末時点の時価総額（同社持分ベース）で1,120億円と同社の時価総額913億円を上回る企業にまで成長させた実績がある。今後も既存事業の拡大だけでなく、M&Aにより事業領域を拡大しながらグループの企業価値向上に取り組む方針だ。なお、M&Aなど機動的な経営判断を可能とするため、2026年1月に持株会社体制に移行する予定としている。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　佐藤　譲）



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