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*16:38JST 中東情勢の先行き不安や長期金利の上昇が重荷【クロージング】
30日の日経平均は大幅続落。632.54円安の59284.92円（出来高概算31億7000万株）で取引を終えた。中東情勢の先行き不透明感から原油価格が上伸したほか、長期金利の上昇が重しとなり、売りが先行した。日経平均は59500円を割り込んで始まった後、じりじりと水準を切り下げ、後場中盤には58928.20円まで下押し、1週間ぶりに心理的な節目の59000円台を割り込む場面もあった。また、時間外取引での米国株価指数先物が軟調に推移しているため、今夜の米国市場の下落に対する懸念も投資マインドを悪化させたようだ。

東証プライム市場の騰落銘柄数は、値下がり銘柄が1200に迫り、全体の7割超を占めた。セクター別では、石油石炭、食料品、金属製品など7業種が上昇。一方、陸運、電気ガス、建設、銀行、その他製品など26業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、TDK<6762>、イビデン<4062>、ファーストリテ<9983>、キオクシアHD<285A>が堅調だった半面、アドバンテス<6857>、東エレク<8035>、フジクラ<5803>、ソフトバンクG<9984>が軟調だった。

前日の米国市場では主要株価指数が高安まちまちだったが、取引終了後にトランプ米大統領が米メディアとのインタビューで「戦闘終結に向けてイランが示した新提案について、拒否する意向だ。海上封鎖を継続し、新たな攻撃を準備している」などと伝えた。これを受け、中東情勢の先行き懸念からNY原油先物相場が時間外取引で1バレル＝110ドル台へと急伸した。また、原油高によるインフレ懸念を背景に長期金利が約29年ぶりとなる2.5％台に乗せたことも投資家心理を萎縮させ、日経平均の下げ幅は一時900円を超えた。一方、TDKや信越化<4063>、アイシン<7259>など底堅い決算を発表した銘柄には投資資金がシフトしていた。

米国がイランの合意案を受け入れる構えを見せていないため、ホルムズ海峡の封鎖解除には時間がかかり、国内経済への悪影響を懸念する声が強まり始めている。また、日経平均が6万円の大台を突破するなど、今月に入り急速に上昇しているため、過熱を冷ます調整は必要で、当然の一服との声もある。ただ、東京市場は2日の土曜日から5連休となるため、その間に中東情勢がどのように変化するかは不透明なだけに、目先はボラティリティの大きな展開が続くことになりそうだ。



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