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*15:02JST 米国株式市場見通し：中東情勢改善への方向性高まるが、期待感先取りで過熱感も
米国とイランの一時停戦の期限は延長される可能性が高く、トランプ大統領は停戦期限前の合意実現の可能性にも言及している。米国市場は税還付に伴う需給改善期待が高まりやすいタイミングでもあり、今後も交渉進展に伴う一段の株価上昇の可能性はあろう。ちなみに、週末にも次回会合が開催される見込みとなっている。ただ、S&P500やナスダックは連日最高値更新しており、ナスダック指数に至っては17日まで1992年以来の13連騰という状況だ。仮に、戦争の終結合意がなされても、エネルギー価格の高止まり長期化によるインフレや個人消費への悪影響は拭い切れないとみられる中、足下での株価の反発スピードにはやや過熱感が意識される。戦争終結を前のめりで織り込んでいる印象があり、今後は状況改善に対するポジティブな反応が徐々に限定的になっていく可能性があろう。

来週から主要企業の決算発表が本格化、今・翌週にかけては、足下の株価上昇を牽引してきた大型グロース株の発表も相次ぐ。さらに翌週には、年内の利下げ期待が再燃しつつある状況下で、連邦公開市場委員会（FOMC）の開催も予定されている。こうしたイベントが材料出尽くし感へとつながっていく公算もあると考える。今週の台湾TSMCの好決算発表も、半導体・AI関連銘柄の好決算期待を株価に反映させることにつながった面があると考えられる。一方、今週は情報ソフト関連株の上昇も目立ったが、ここまでの過度な警戒感からの反動余地は残している印象がある。来週予定されているサービスナウの決算内容などは、こうしたSaaS関連銘柄のリバウンド持続の有無を占うものとなろう。なお、今後の決算では、中東情勢悪化からくる新たなサプライチェーンリスクの顕在化などに注意を払いたい。

経済指標は、21日に3月小売売上高、3月中古住宅販売成約指数、23日に4月S&Pグローバル製造業・サービス業PMI、新規失業保険申請件数などが発表される。

主な決算発表は、21日にGE、ハリバートン、3M、ユナイテッドヘルス、ユナイテッド・エアラインズ、22日にボーイング、CMEグループ、IBM、サービスナウ、AT&T、テスラ、テキサス・インスツルメンツ、フィリップ・モリス、23日にアメリカン・エクスプレス、ブラックストーン、フリーボートマクマラン、ハネウェイ・インターナショナル、ニューモント、ユニオン・パシフィック、アメリカン航空、ロッキード・マーチン、インテル、ギリアド・サイエンシズ、24日にP＆G、シュルンベルジェなどが予定されている。





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