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*16:37JST 次第に様子見姿勢強まる【クロージング】
7日の日経平均は小幅続伸。15.88円高の53429.56円（出来高概算18億3000万株）で取引を終えた。前日の米国市場で主要株価指数が上昇したことを手掛かりに、東京市場では半導体関連株など値がさ株中心に買いが先行し、日経平均は53916.35円まで上昇した。ただ、心理的な節目の54000円を目前に、利益確定売りが出たほか、次第に停戦交渉の行方が気がかりとなり、じりじりと上げ幅を縮め、前場中盤にはマイナスに転じた。ただ、その後は押し目買いと手じまい売りが交錯、最終的にはプラス圏をわずかに回復したが、方向感に欠ける1日だった。

東証プライム市場の騰落銘柄数は、値上がり銘柄が1100を超え、全体の7割超を占めた。セクター別では、石油石炭、不動産、ガラス土石、銀行など23業種が上昇。一方、非鉄金属、情報通信、鉱業、水産農林など10業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、アドバンテス<6857>、TDK<6762>、キオクシアHD<285A>、イビデン<4062>が概ね堅調だった半面、ソフトバンクG<9984>、フジクラ<5803>、ディスコ<6146>、KDDI<9433>が軟調だった。

前日の米国市場で主要株価指数が上昇し、買い安心感につながった。また、取引開始前に韓国のサムスン電子が、市場予想を上回る2026年1-3月期決算を発表したことも支援材料となり、半導体関連株買いに寄与したとみられる。とはいえ、米国がイランに対して示している交渉期限（日本時間8日午前9時）が迫っており、先行き警戒感もあって下げ幅は一時250円を超える場面があった。

米国とイランの交渉期限が迫る中、ポジションを解消した向きも多いとみられ、全般は様子見ムードの強い展開だった。少なくとも現段階でトランプ大統領は、期限について「延期はしない」と述べているようであり、交渉が決裂し米国がイランに対して、本当に苛烈な攻撃をしかければ相場ムードは一変しかねないだけに、行方を見守る他ないだろう。米国防長官らの会見中止なども伝わっていることも気がかりとなっている。



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