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*15:00JST 米国株式市場見通し：エネルギー施設攻撃停止期限到来など、イラン情勢見極め続く
トランプ大統領は「今後2-3週間でイランを石器時代に逆戻りさせる」などと発言、イランもアマゾンやオラクルのデータ施設を攻撃するなど、イラン情勢の不透明感は拭い切れない状況が続いている。こうした中での今週の株価上昇にはやや楽観的な印象も受ける。4月6日には、米国によるイランのエネルギー施設攻撃停止の期限を迎える。ここで、双方の歩み寄りが進む可能性も残されているが、実際に攻撃が開始されたり、再度の攻撃延期が表明される公算も大いにあろう。この場合、株価は再度調整に転じる可能性が高いと考えられる。なお、今後トランプ大統領の訪中が再延期された場合、終結のめどはさらに立てにくくなることになる。

来週後半にかけては、個人消費支出デフレーターや3月の消費者物価指数（CPI）が発表される。CPIに関しては原油高の影響が反映されてくる可能性もあり、インフレの進行度合いが注目されることになる。予想以上の上昇となれば、今週末の雇用統計上振れと併せて、あらためて長期金利の上昇、FRBの早期利上げ観測などが高まるリスクも想定しておきたい。医薬品関税発動の影響なども更なる懸念材料となってくる。また、4月のミシガン大学消費者マインド調査なども発表予定、インフレ高進を懸念して数値の悪化が想定されることから、米国景気の先行き懸念が高まる余地なども警戒要因となってこよう。翌週からは金融機関の1-3月期決算発表もスタートするが、プライベートクレジット問題の影響などが警戒されることで、関連銘柄には様子見ムードも強まってきそうだ。

経済指標は、6日に3月ISM非製造業景気指数、7日に2月耐久財受注、2月消費者信用残高、8日に3月17-18日開催のFOMC議事録、9日に2月個人所得・個人消費支出・デフレーター、10-12月期GDP（確報値）、新規失業保険申請件数、10日に2月製造業受注、3月消費者物価指数、4月ミシガン大学消費者マインド調査などが発表される。

決算発表は、6日にカンディ・テクノロジーズ、7日にリーバイ・ストラウス、8日にデルタ航空、ドライブンブランンズ、コンステレーション・ブランズが予定されている。なお、翌週からは金融機関を中心に1-3月期の決算発表も本格化し始める。




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