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*16:56JST 直近の急落の反動などから自律反発を狙った買い【クロージング】
5日の日経平均は4日ぶりに大幅反発。1032.52円高の55278.06円（出来高概算27億7000万株）で取引を終えた。前日までの3日間で4600円超下落した反動から自律反発を狙った買いが入ったほか、中東紛争の停戦に向けた一部海外メディアの報道も投資家心理を改善させ、幅広い銘柄に買い戻しが入った。日経平均は前場中盤に向けて上げ幅を広げ、56619.98円まで上値を伸ばした。ただ、依然先行き懸念は拭えていないだけに、上値では戻り待ちの売りなども多く、その後は上げ幅を縮小。とはいえ、後場は55200円から55500円のレンジを中心に推移していた。

東証プライム市場の騰落銘柄数は、値上がり銘柄が1400を超え、全体の9割近くを占めた。セクター別では、鉱業、石油石炭、銀行、保険など27業種が上昇。一方、空運、その他製品、食料品、輸送用機器など6業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、アドバンテス<6857>、ソフトバンクG<9984>、東エレク<8035>、信越化<4063>、TDK<6762>が買われた半面、ニトリHD<9843>、トヨタ<7203>、ネクソン<3659>、任天堂<7974>、花王<4452>が軟化した。

前日の米国市場は、「米イスラエル両軍がイランを攻撃した翌日、イラン側が停戦の条件を話し合う協議を水面下で打診した」と報じられ、中東紛争の過度な警戒感がやや後退したことなどから、主要株価指数は上昇した。東京市場にもこの流れが波及し、日経平均の上げ幅は一時2300円を超えた。また、市場予想を上回る収益予測を示した米半導体大手ブロードコムが時間外取引で値を上げたこともテック銘柄を買い戻す動きにつながったようだ。しかし、時間外での米国株価指数先物が軟調に推移していることが警戒要因に。

日経平均はひとまず上昇したが、自律反発の域を抜け出ていない。停戦に向けた報道がなされたとはいえ、具体的な条件など詳細は不明である。ただし、トルコが停戦再仲介に意欲を示したとの報道なども出てきており、泥沼化予測の方向に過度に傾いた状況からは短期的に脱しつつある。押し目買いと戻り売りが交錯するボラティリティの高い展開は続きそうであり、引き続き短期スタンスで臨みたい。



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