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*17:03JST 中東情勢緊迫化でリスク回避の動きが続き、一時54000円台割れ【クロージング】
4日の日経平均は大幅に3日続落。2033.51円安の54245.54円（出来高概算34億4000万株）と終値ベースで2月6日以来約1カ月ぶりに55000円を割り込んで取引を終えた。引き続き中東情勢の緊迫化を背景に前日の欧米市場では主要株価指数が下落するなど、世界的なリスク資産圧縮の動きが続くなか、東京市場もこの流れが波及した。また、4日の韓国市場ではサーキットブレーカーが発動する急落となっていたほか、「イランが湾岸諸国のエネルギー関連施設を攻撃し始めた」「アラブ首長国連邦（UAE）がイランへの攻撃を検討している」などと伝わったことも長期化懸念に繋がった。

東証プライム市場の騰落銘柄数は、値下がり銘柄が1449となり、全体の約9割を占めた。セクター別では、33業種すべてが下落し、石油石炭、非鉄金属、卸売、ガラス土石、銀行の下落が際立っていた。指数インパクトの大きいところでは、ベイカレント<6532>、TDK<6762>、任天堂<7974>、ソニーG<6758>などがしっかりだった半面、アドバンテス<6857>、ソフトバンクG<9984>、東エレク<8035>、ファナック<6954>、フジクラ<5803>などが軟調だった。

前日の海外市場では主要株価指数は下落した。なかでも、SOX指数が4％を超える下落となったため、東京市場でも指数寄与度の大きい値がさハイテク株が売られた。また、中東懸念から原油高が続いているため、コストプッシュ型のインフレに対する懸念も続き、景気敏感株にも売りが波及するなど全面安商状となった。関係者からは「イラン情勢悪化の長期化シナリオを織り込み始めている」との声も聞かれた。また、株価の大幅安を背景に、レバレッジ型の上場投資信託（ETF）のヘッジ売りが出たほか、商品投資顧問業者（CTA）による買いポジションの解消売りも前日に引き続き出ており、これも一段の地合い悪化につながったようだ。

日経平均は、高市氏が自民党総裁に選出された10月4日の前営業日の終値（45769.50円）から史上最高値を更新した2月27日の終値（58850.27円）までの上げ幅（約13080円）の3分の1押し水準である54490円を下回ってきた。イラン情勢を巡る情報や発言が追加で頻繁に出てきていることを踏まえれば、依然落ち着き所を探る展開を想定しておくべきだろう。



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