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*14:46JST 米国株式市場見通し：リスク材料が多く当面は神経質な展開が続く公算
当面は神経質な展開が続く公算。英住宅ローン会社マーケット・フィナンシャルの破綻を受けて、今週末は金融株全体に警戒感が広がった。昨年の米自動車部品メーカー破綻の際に広がった「融資市場の貸し出し基準が緩い」といった懸念があらためて強まり、金融システム問題への警戒感が上値を抑制させよう。また、イランとの核協議が合意に至らず、滞在者への即時退去を求めるとの報道も伝わっている。地政学的リスクの高まり、原油相場の上昇といった懸念は、来週に入って一段と強まっていくことが想定される。さらに、25日に想定以上の好決算を発表したエヌビディアが週末にかけて大幅続落。短期的な売られ過ぎ感はあるものの、今後の市場のリード役としての期待感は大きく後退する状況に。

来週は週末の雇用統計が注目イベント。直近で発表されている失業保険継続受給者数は予想以上の減少ペースとなっており、早期の利下げ期待につながるような内容にはなりにくいだろう。株式市場ではやや警戒感が先行する可能性がある。ほか、ブロードコムの決算発表が4日に予定されている。前回の決算が株価の下落材料につながったこともあり、比較的警戒感が先行していると考えられる。ネガティブサプライズが乏しければ、半導体関連株にとって安心材料となってこよう。

一方、データセンター過剰投資への懸念が拭い切れないAI関連分野は引き続きリスク要因となろう。今週はブロックの大規模人員削減改革がサプライズとなったが、情報サービスセクターの仕事が奪われるといったAI脅威論への意識の高まりへとつながっていく余地はあるだろう。今週末にはトランプ大統領が、全ての連邦政府機関に対しアンソロピックの技術使用を停止するよう指示、国防総省では、アンソロピックを「サプライチェーン上のリスク」に指定すると明らかにしている。短期的なAI脅威の低下につながる可能性はあるものの、それはあくまでも一時的なものと言えよう。

経済指標は、3月2日に2月ISM製造業景気指数、3日に2月自動車販売台数、4日に2月ADP雇用統計、2月ISM非製造業景気指数、ベージュブック、5日に1月貿易収支、1月輸出入物価指数、新規失業保険申請件数、6日に2月雇用統計、1月小売売上高などが発表予定。

決算発表は、3日にクラウドストライク、ベスト・バイ、ターゲット、4日にブロードコム、5日にメーシーズ、コストコホールセール、マーベル・テクノロジーなどが予定されている。




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