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*14:07JST 米国株式市場見通し：エヌビディア決算後の出尽くし感の有無が注目点に
もともと、9月の利下げ実施は織り込まれつつあったが、連邦準備制度理事会（FRB）高官のタカ派発言や底堅い経済指標を受けて、今週にかけては、パウエルFRB議長が従来のタカ派姿勢を維持する可能性も急速に意識されていたとみられる。今週末のナスダック指数は13日高値から1.4％下落した水準にあり、パウエル講演を買い材料視する余地はまだ残っていよう。ただ、生産者物価指数（PPI）の上振れや輸入物価指数の反転などが、今後消費者物価指数（CPI）に反映していく余地は大きく、インフレへの懸念から、現段階では、今後の利下げ基調の継続は楽観視できないだろう。

来週の最大の注目イベントはエヌビディアの決算発表となろう。半導体関連銘柄のみならず、米国株式市場全体の行方にも強い影響を与えやすく、その動向に関心が集中することになろう。ただ、市場の期待感は非常に強く、決算内容が株高材料につながっていくハードルは決算期ごとに高まってきている印象がある。ジャクソンホール会合後に米ハイテク株高が進めば、エヌビディア決算が目先の出尽くし感へとつながる可能性は高いと考えておきたい。ちなみに、直近でも、好決算を発表しているマイクロンなど、買い一巡後は出尽くし感が広がり上値は重くなっている状況だ。また、週末には、エヌビディアがTSMCと新製品を巡り協議と報じられている一方で、22日には中国向けAI半導体関連の生産停止を調達先に要請とも伝わっている。こちらも、業績の先行きリスクとしての意識が高まっていく余地もあろう。

経済指標は、25日に7月新築住宅販売件数、26日に6月住宅価格指数、6月S&P/ケースシラー住宅価格指数、7月耐久財受注、8月コンファレンスボード消費者信頼感指数、28日に4-6月期GDP（改定値）、7月中古住宅販売成約指数、新規失業保険申請件数、29日に7月個人所得・個人支出・デフレータ、8月シカゴ購買部協会景気指数などが発表予定。

主要企業の決算は、27日にクラウドストライク、HP、ネットアップ、エヌビディア、スノーフレイク、ヴィーヴァ・システムズ、アジレント・テクノロジーズ、28日にオートデスク、アンバレラ、ベスト・バイ、デル・テクノロジーズ、ダラー・ゼネラル、マーベル・テクノロジー、アルタなどが予定されている。




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