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*13:01JST ＳＴＩフードＨＤ Research Memo（1）：中間期苦戦も、既に立て直しが進む
■要約

1. 主としてセブン-イレブン向けに水産系チルド惣菜やおにぎり具材を販売
STIフードホールディングス<2932>は、魚など水産資源を原材料に、チルド惣菜やおにぎり具材などの食品や食材の製造販売を行う食品メーカーである。大手コンビニエンスストアチェーンであるセブン-イレブン向けが、販売先別売上構成比で89.3%（2024年12月期）と大半を占め、内訳は焼魚などチルド惣菜やサーモンフレークなどおにぎり具材、冷凍食品、缶詰などの常温食品となっている。セブン-イレブン向け以外では、自社ECサイトなどで食品、外食向けに食材、食品スーパーには缶詰などを製造販売している。家庭における魚調理離れの一方、健康志向を背景に世界的に広がる魚食ニーズという事業環境変化のなか、同社は、原材料、開発、製造、知的財産に関する各機能を一層強化することで、中長期的な企業価値向上と持続的な成長を図っている。

2. 強みは独自の製造技術力、高効率な一貫生産体制、徹底したフードロス対策
同社は、独自の製造技術力、高効率な一貫生産体制、フードロス（廃棄）の削減を強みに、量産やおいしさ、品質を追求している。なかでも製造技術力については、常にいくつもの新しい技術・製法を開発しており、例えばガス置換パック技術のような大きな技術革新によって高い参入障壁を築いてきた。一貫生産体制では、一貫生産と徹底した温度管理によって冷凍・解凍の回数を1回に削減しており、分業のため冷凍・解凍の回数が多くなる同業他社に鮮度面で大きな差をつけている。また、一貫生産だからこそ効率的に素材を使い切ることができ、徹底したフードロス対策にもなっている。ほかにも、祖業が商社のため海外を含めて自ら検品や買付をしていることや、コンビニエンスストア最大手のセブン-イレブンのマーケティング力を利用できることも強みといえる。

3. 中間期業績は苦戦も対策は既に講じられ、関西工場稼働の効果も顕在化しつつある
2025年12月期中間期の業績は、売上高が18,395百万円（前年同期比10.2%増）、営業利益が1,400百万円（同6.1%減）となった。簡便に再加熱調理ができる焼魚・煮魚や、すぐに食べられるカップサラダ商品の販売個数が伸長、ホタルイカ等の新製品もヒットした。新規のリテール事業が加わったこともあり、全社の売上高は2ケタ増を確保したが、同社が目標としていた数量には至らなかった。また、売上数量の未達、円安、原材料価格の高騰に加え、一時的な生産効率の低下により営業利益は減益となった。厳しい決算だったといえるが、売上数量未達や効率低下の原因究明は済んでおり、現在では既に対策が講じられている。また、関西工場稼働の効果が物流効率向上という形で顕在化しつつある点は、明るい材料といえる。

4. 価格と価値のバランスを取り戻し、生産効率も改善、通期業績予想の達成は視野
中間期決算における売上数量の未達と減益は、商品の価格と価値のバランスの乖離や生産効率の低下が要因である。後者は、関西工場の立ち上がり時に一貫生産の不徹底などがあったことが背景にあり、不徹底などを是正すれば一時的な影響にとどめることができる。一方、前者はより深刻といえるが、前期に値上げしたものの値頃や採算を意識して重量を若干小さくしたことが要因と判明している。このため早速重量を戻しており、販売数量が少しずつ戻ってきているところである。2025年12月期の業績予想について、同社は期初予想のまま売上高40,000百万円（12.4%増）、営業利益3,000百万円（同3.4%増）と見込んでいるが、こうした対策が奏功し、繁忙期となる秋需・冬需に向けて商品開発が例年通り進展すれば、達成が視野に入りそうだ。

■Key Points
・水産資源を原材料に食品や食材を生産するメーカー。主力顧客はセブン-イレブン
・強みは独自の製造技術力、高効率な一貫生産体制など。関西工場稼働の効果が顕在化
・中間期苦戦も、価格と価値のバランスを取り戻し、生産効率を改善、通期予想達成へ

（執筆：フィスコ客員アナリスト　宮田 仁光）



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